エレベーターの役割

N東西のビジネスモデルは、自社のDSL回線であるF・ADSLのみをユーザーに直接販売し、ユーザーがISPを自由に選択できるようにした「回線提供型」である。

Sのビジネスモデルは、ISP機能とDSL回線の双方を提供する「垂直統合型」である。 E、Aのビジネスモデルは、自社のDSL回線をISPに卸売りし、ISPを通じてユーザーに販売する「卸売り型」である。
現時点でのシェアは、N東西が約36％、Sが約36％と桔抗している状態にある。 N東西は、広いエリアカバーと通信キャリアとしてのブランドカの強みに加え、自社で回線を販売するだけでなく、多くの数のISPと提携し、彼らを通じて販売することによっても、多くの顧客を獲得している。
また、ユーザーから見れば、N東西のDSL回線を使うことによって、ISPを自由に選択することができる。また、これによって、ダイヤルアップ接続からDSLへステップアップする際に、既存のメールアドレスやHPアドレスなどを変更することなく移行できることも魅力となっている。
一方、Sは先行した料金値下げと街頭での無料モデム配布という独自の販売戦略に加え、IP電話の「BBフオン」をDSLサービスとセットで提供することによって、電話とインターネット双方のコストメリットをユーザーに訴求してきた。さらに「BBケーブル」や「BBGAMES」などの放送番組やケームコンテンツを提供し、より一層の垂直統合戦略を推し進めることによって、顧客の維持・獲得、顧客単価の向上を図っている。
ここ1年間の動きとしては、各社ともに速度向上を進め、額面通りの実効速度を享受できるユーザーは少ないものの、上りで約3MBPS、下りで約50MBPSまで高速化が進んでいる。 IP電話については、大手ISPがすでに提供を行い、DSLでIP電話を提供することが一般的になってきている。
各社ともサービスの向上にしのぎを削っているものの、大きなサービスの差は見られないため、ユーザーのキャリア選択の差別化要素は見出しにくくなっている。これまで職烈な競争を続けてきたDSL業界であるが、むしろ今後は通信キャリア間の競争よりも、DSLより高速で高品質なFTTHとの回線間競争が顕著になっていくと想定される。
すでにFTTHの料金も、集合住宅向けは月額5000円を切るところまで低下しつつあり、DSLの料舎金面での優位性は薄まりつつある。

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